30年で７００万円以上の節約～光熱費ゼロ住宅の魅力
総務省が行っている平成18年家計調査によると、日本人の総世帯の平均水道光熱費は年間で２２万６８７２円。この数字に19年から始まった原油高騰の影響は含まれていません。原油高騰の影響は、暖房にエネルギーを多用する道内の住宅では特に深刻です。灯油代は１リットル１２０円台と３年前の約３倍。発電に石油を使う電気も値上げが出始めています。
洞爺湖サミットの影響もあって、住宅購入を予定している方々の光熱費削減やエコに対する関心が高まってきました。既に全国規模のハウスメーカーは、住まいの断熱性能アップと太陽光発電などの創エネを組み合わせた「光熱費ゼロ住宅」など環境対応型住宅を積極的に商品化し、強力な宣伝を展開しています。
もし光熱費ゼロの住宅を手に入れることができれば、平成18年家計調査の統計をベースにして考えても30年間で約６８０万円の光熱費支出を減らすことができ、将来のエネルギー価格高騰に対しても安心できる暮らしを送ることができます。
「実現可能な光熱費ゼロ住宅」道内３社の工務店らが共同で特設サイト開設
たとえ30年で７００万円以上の光熱費削減を実現できても、建設費がそれ以上にかかるなら、地球環境には貢献できても家計の助けにはなりません。居住者のエコ意識・ライフスタイルによっても光熱費ゼロが実現できるかどうか、結果は異なります。
「長年住宅の省エネに取り組んできた北海道の工務店こそ、現実的な価格で環境と家計にやさしい住宅を提供できる」。そう考えた北海道内の技術・性能志向型の工務店、（株）協栄ハウス（千歳市）とノースランドホーム（八雲町）、（株）丸三ホクシン建設、そして住宅業界向け専門紙を発行する（株）北海道住宅新聞社が連携し、一般ユーザー向け特設ホームページ「実現可能な光熱費ゼロ住宅大研究」を開設しました。
ホームページでは、３社がどのような手法で建設費を抑えつつ、省エネ性能のアップと、太陽光発電や地中熱ヒートポンプなどの創エネを導入しているかを紹介するとともに、光熱費ゼロ住宅を手に入れるためには「住宅会社から年間光熱費のシミュレーションと過去の物件での年間光熱費データをもらう」といったノウハウ、政府の環境対策などの最新情報も紹介しています。
詳細は特設ホームページ「実現可能な光熱費ゼロ住宅大研究」を参照ください。
http://www.iesu.co.jp/zero/index.html
画像＝特設ホームページ「実現可能な光熱費ゼロ住宅大研究
（※本記事は(株)北海道住宅新聞社との委託契約に基づき同社が作成しました。）